新型コロナ肺炎になったわたしが、自分の経験を通じて、ｍRNAワクチン接種が本当に必要であるのかを改めて考えています。
前回のブログでは、もし、わたしが今年の5月8日からのワクチン接種に参加していれば、8月3日に発症した新型コロナ感染症で、肺炎を併発せずに済んだ可能性があることを指摘しました。
しかし、それでもわたしは、ワクチンを接種しなかったことを後悔していません。
今回のブログでは、その理由について述べたいと思います。
重症化予防効果は一時的
前回のブログでは、ｍRNAワクチンの重症化予防効果は、接種後2，3ヶ月に発揮される一時的な効果であることを指摘しました。
一時的な効果であっても、重症化を防ぐことができれば良いのではないかという指摘があるかも知れません。高齢者であれば、重症化によって入院治療が必要になったり、場合によっては亡くなる方もあるのですから、たとえ一時的な効果であっても、重症化を防ぐ手立てを利用しない手はないという意見です。
確かにこの意見には一理あると思います。わたしの場合も、肺炎の併発を防ぐことができれば、入院治療を受ける必要はなかったでしょうし、後遺症に苦しむこともなかったはずです。わたしは「中等症Ⅱ」までの悪化で済みましたが、さらに重症化が進んで人工呼吸器が必要になったり、可能性はごくわずかでも、死に至る事態になったら元も子もなくなってしまいます。
それはその通りなのですが、ここで注意が必要なのは、ワクチンのこの効果はあくまで一時的なものであり、問題を先送りしたに過ぎないことです。前回のブログで検討したように、ｍRNAワクチンの重症化予防効果は2，3ヶ月をピークに下がり続け、半年後には効果がなくなってしまうからです。
65歳以上では未接種者よりも重症化する
それだけではありません。ｍRNAワクチンでは、接種の6ヶ月以降には、未接種者よりも重症化率が高くなっている可能性が指摘されています。
名古屋大学の小島勢二名誉教授は、2022年4月28日の「アゴラAGORA 言論プラットホーム」のなかで、次のように述べいます。
小島氏は、国立感染症研究所（感染研）の公開情報から、わが国における重症化予防効果を検討しました。その際に、感染研のデータには未接種者数が記載されていないため、日本の年齢別人口統計と首相官邸ホームページに公表されている接種率を用いて、ワクチン未接種者の人数を推定しています。
その結果を踏まえると、2022年3月28日から4月3日までにおけるオミクロン株の重症者のうち、ワクチン接種のよる重症化予防効果は以下のようになります。
図1
図1のように、65歳以上でワクチンを2回接種した人は、ワクチン未接種の人よりも、重症化予防効果が46％も下がっています。
さらに小島氏は、感染研のデータにある接種歴不明者を、2回接種者、3回接種者の割合に応じて振り分けて、2回接種者、3回接種者の人数に加えて計算した重症化予防効果も算出しています。
その結果は以下の通りです。
図2
図2のように、接種歴不明者も加えると、65歳以上で2回ワクチンを接種した人の重症化予防効果が、未接種者に比べて103％も低下していました。言い換えると、65歳以上で2回ワクチンを接種した人は、未接種者に比べて2倍も重症化しやすいことを示しています。
この結果は、何を意味しているのでしょうか。
7ヶ月以降には重症化が顕著になる
上記のデータは、2022年3月28日から4月3日までのものです。この期間は、2回目の接種からどれくらい時間が経過していたかを推定してみましょう。
以下は、65歳以上の高齢者が、ワクチンを2回接種した割合です。
図3
図3のように、65歳以上の高齢者の約90％は、2021年の9月の初旬には2回のワクチン接種を済ませていました。小島氏が検討した2022年3月28日から4月3日の期間では、65歳以上ではほとんどの人が、2回接種後7か月以上が経過しています。
つまり、ワクチンの重症化予防効果は、当初はそれなりの効果を示すものの、時間の経過と共に減弱して行くことが分かります。そして、接種後7ヶ月以上が経過した時点では、未接種者よりも重症化を招いてしまう可能性が示唆されたのです。
さらなる重症化を防ぐために
小島勢二名誉教授は、国立感染症研究所（感染研）の公開情報や首相官邸ホームページに公表されている接種率から重症化予防効果を推定しているのですが、厚労省が重症化に関するデータの公表を頑なに拒んでいることこそが、この推定値が間違っていないことのさらなる裏付けになっています。
そして厚労省は、接種後7ヶ月以降に重症化を来すという現象を覆い隠すために、半年ごとに新たなワクチン接種を繰り返してきたのだと言えるでしょう。
わたしが5月8日からのワクチン接種を受けていれば、確かに8月3日に発症した新型コロナ感染症では、肺炎を併発せずに済んだかも知れません。しかし、その7ヶ月以降に新型コロナに感染すれば、さらなる重症化に至ることが予想されます。すなわち、「中等症Ⅱ」までの肺炎に留まらず、人工呼吸器が必要になったり、死に至る可能性がより高まるのです。
こうした事態を防ぐためには、わたしは最初の接種の半年後には2回目のワクチン接種を受けなければなりません。そして、その7ヶ月後の重症化を防ぐために、1年後には3回目のワクチン接種を受けなければならなくなるでしょう。
従来のワクチンとは比べものにならない副作用
ｍRNAワクチンが、副作用のない安全なワクチンであれば、半年ごとに接種を繰り返すのは一つの予防策になるでしょう。しかし、実際にはｍRNAワクチンには、従来の生ワクチン（弱毒化ワクチン）や不活化ワクチン（死滅ワクチン）とは比べものにならない副作用が生じることが分かってきました。
9月6日のサンテレビNEWSで放映された『【健康被害救済制度】新型コロナワクチン 過去45年間全てのワクチン被害認定数累計を超える』によれば、その実数は以下の通りです。
8月31日に厚労省で開催された第8回感染症・予防接種審査分科会に申請された8,667件の健康被害のうち、4,098件が認定されました。この認定件数は、過去45年間のすべてのワクチンの認定件数を超えたことが分かりました。
図4
図4のように、過去45年間のすべてのワクチンの健康被害の認定件数が3,522件であったのに対し、mRNAワクチンの健康被害認定件数が、たった2年半で4,098件になりました。特筆すべきは、申請された8,667件のうち、まだ4,000件が審議にすら入っていない状況で、これだけの健康被害が出ていることです。
従来のワクチンの中で健康被害の多いMMR（新三種混合ワクチンー麻疹、流行性耳下腺炎、風疹）とBCG（結核に対するワクチン）はいずれも生ワクチンですが、ｍRNAワクチンの健康被害は、弱毒化されたウィルスや細菌を人体に投与することとは比較にならない健康被害を起こすことが明らかになったのです。
死亡例も45年間の認定件数を超えた
さらに、死亡例の認定件数も、過去45年間のすべてのワクチンの認定件数を超えたことが分かりました。
図5
図5のように、過去45年間のすべてのワクチンの死亡例の認定件数が151件であったのに対し、mRNAワクチンの死亡例の認定件数は、たった2年半で210件になりました。
しかも、210件の認定数は、ほんの氷山の一角にすぎません。厚労省のワクチン分科会副反応検討会に申請されたワクチン接種後の死亡者は2,076人（2023年7月28日時点）にのぼっています。そしてこの数字すら、ワクチンを非難できない風潮のなかで副作用の申請がためらわれているため、申請数は実際の死亡者数の一部に過ぎないのではないかという指摘もあるほどです。
長期的な副作用も
以上の検討のように、mRNAワクチン接種によって新型コロナ感染症の重症化を予防できても、それはあくまで一時で的な効果にすぎません。7ヶ月以降にはさらなる重症化を招く可能性があるため、重症化予防効果を維持するためには、半年ごとにワクチン接種を続けなければなりません。
ｍRNAワクチンが安全であれば、接種の継続も一つの政策として推奨されるでしょう。しかし、ｍRNAワクチンは、接種が始まってたった2年半で、過去45年間のすべてのワクチンの健康被害と死亡例の認定件数のいずれをも超えたことが明らかになりました。
それだけではありません。新型コロナウィルスのスパイクタンパク質を長期間体内で作り続けるｍRNAワクチンは、ヒトの免疫機構のホメオスターシスを大きく崩すことが指摘されています。そのため、長期的には悪性新生物（がん）や自己免疫性疾患が起こりやすくなることが予想されます。
このようにｍRNAワクチンは、利益と不利益を考えたとき、圧倒的に不利益が大きい危険なワクチンなのです。
わたしは今回、新型コロナ感染症に罹患し、肺炎を併発してしまいました。それでもわたしがワクチン接種をしてこなかったことを後悔していない理由を、分かっていただけたでしょうか。（了）
